理事長就任にあたって

録音協会員および、映画テレビの音響制作に従事する皆さん。

私は2020年６月より小野寺修氏の後任として日本映画TV録音協会の会長並びに（協）日本映画TV録音協会の代表理事に就任した志満順一です。これからの任期2年間を、微力ながら努力して参りますので、ご指導ご鞭撻のほど、よろしくお願い致します。

お知らせ

​新年会のお知らせ

当協会では、恒例の新年会を下記要領で催すこととなりました。

会場準備の都合上、お手数ではございますが令和3年12月25日(土)までにお申込みくださいますようお願い申し上げます。　　　　　

​

1．日　時　　令和4年１月21日(金) 18:30～20:30 (18：00受付開始)

2．場　所　　調布市文化会館『たづくり』　10階　1002学習室

調布市小島町2-33-1  (042-441-6111)京王線調布駅　 徒歩3分

3. 会　費　　￥6,000　　新人・学生（無料）　助手（チーフも含む）半額

4. お申込み方法　　FAX　03-6741-9686  または、ホームページから

5. 締め切り　　　　令和3年12月25日(土)

6. お問い合わせ　　録音協会事務局　03-6741-9685

​日本アカデミー賞協会員推薦のお知らせ

​日本映画・テレビ録音協会に所属し、映画制作現場で3年以上のキャリアがある方で,日本アカデミー賞協会へ入会を希望される方は当協会から推薦いたします。

​

​添付されているPDFの推薦状をプリントアウトし、直筆で記入して2022年2月15日までに録音協会事務局に到着するように郵送で送って下さい。

​

​推薦状

映画制作現場の適正化に向けたガイドライン 

　経産省の映画制作現場の適正化ガイドラインを作成する為のワーキンググループが発足し、日本映画・テレビ録音協会もこのワーキンググループに加わり議論を重ねてきました。約2年かけて「映画制作現場の適正化に向けたガイドライン」が出来上がりました。現在はこのガイドラインが適切に実施できるかの検証作業をしようとしているところです。実際に運用される時には映倫の様なガイドライン検証委員会的な組織を作る予定です。

　このガイドラインは経産省が主体となって日本の映画人の働く環境の改善を通して、海外にも通用し、売れるコンテンツを作りたいとの思惑から始まったものです。経産省には、我々日本の映画制作スタッフがフリーが主体になって来てからは、長時間労働、低賃金、などが日常的になっており、このままではスタッフの育成もうまくいかず、これがコンテンツにまで悪影響を与えるという危惧があるのだと思います。このガイドラインが一つの指針になって我々スタッフの労働環境、生活環境が少しでも良くなればと思います。

　映職連に加入する各協会はこのガイドラインを精査し、改善すべき所は改善を求める事が映職連でも確認されています。

　日本映画・テレビ録音協会員の皆様には「映画制作現場の適正化に向けたガイドライン」を閲覧していただくため、会員専用掲示板に掲載しました。

新型コロナ感染拡大に関する情報のページを作成しました。

6月29日 経産省中小企業庁、一時支援金事業について

5月23日 中小企業庁緊急事態宣言の影響緩和に係る一時支援金事務事業について

11月25日 文化庁の「文化芸術活動の継続支援事業」の新規募集が始まりました。手続きの方法はこちらのページを参照してください。

11月14日 文化庁の「文化芸術活動の継続支援事業」の新規募集が11月25日（水）～12月11日（金）【予定】まで実施されます。詳しくは文化庁のこちらのページをご覧ください。

10月23日  文化庁の「文化芸術活動の継続支援事業」の四次募集が発表されるそうです。応募を希望する方は協会事務局までご連絡下さい。

9月 8日　映職連 文化芸術活動の継続支援事業 楽々申請 実例集

7月25日　文化庁令和２年度　文化芸術活動の継続支援事業について

​7月23日　録音協会としての新型コロナに対する取り組み

5月26日   5月9日掲載の「TRY!持続化給付金申請」の続報

5月22日 「Netflix 映画・テレビドラマ制作従事者支援基金」のお知らせ

5月20日 「TRY!持続化給付金申請」に加筆しました

5月14日　映職連が「持続化給付金」の申請ノウハウをまとめたマニュアルを作成しました

5月 9日　映職連幹事会「持続化給付金」申請の情報

5月 9日　特別定額給付金をiPhoneで電子申請してみました

5月 9日　「TRY!持続化給付金申請」早速申請を行った会員の報告です

4月30日　映職連「コロナ禍における影響実態調査アンケートの件」

4月30日【経産省よりご案内】「持続化給付金および雇用調整助成金について」

4月 7日　「新型コロナ感染拡大に対する協会からの呼びかけ」日本映画・テレビ録音協会