録音協会員および、映画テレビの音響制作に従事する皆さんへ

　私は2024年6月より日本映画・テレビ録音協会並びに（協）日本映画・テレビ録音協会の会長および理事長に三期目の就任をしました志満順一です。

　これからの任期2年間を録音協会の代表理事として微力ながら、努力して参りますので、皆さん今まで同様に、ご指導ご鞭撻のほどよろしくお願い致します。

 

　「録音協会」は発足以来、会員並びに全ての録音業務、音響効果など音響技術に従事する仲間達の親睦及び互助、技術の研鑽等、様々なニーズに応えるために活動して来た日本で唯一の映像に関わる音響に従事する技術者の団体であると自負しております。

 

　我が国の映画産業においては近年、右肩上がりの成長を続けておりましたが、2020年より始まったコロナ禍により甚大な影響を受けましたが、コロナ禍はほぼ終息しているとは言えまだまだ予断を許さない状況が続いています。とは言え2023年度の年間興行収入は２３００億円を超え、コロナ以前の2019年度には届かないものの順調に市場規模は回復されていると言えると思います。

2024年度も誰もが目を引く大作作品が少ないのが気になりますが、大手作品から比較的予算の少ない作品まで多種多様な作品が引き続き制作されており、我々「映職連」参加のスタッフの活躍の場が広がっていると思います。

また、映像コンテンツの多様化により、スタッフは何処の現場でも足りない状況が続いております、若手の新規参加、育成をどのように業界全体に広げて行くかが今後の最重要課題になると思います。

　「働き方」に関しても「映画製作現場における適正化」のガイドラインが作成され、現在はその実用段階に入っており、審査、承認する機関が立ち上げり、適正審査に応募する作品も数十本に上り、次第に業界に受け入れられてきていることを実感できます。

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従来よりもスタッフ側に配慮した、作業時間や休みの取り方などを明記した「ガイドライン」の作成も行われ、映連、製作者連盟、映像８団体による合意もされました。同時に映像に関わる全ての職制を網羅した「スタッフセンター」の設立もされました。この「適正化承認機関」と「スタッフセンター」は製作現場における労働環境の改善、スタッフ育成のために必要な組織です。

この活動に「録音協会」は今後も支援をして行きたいと思います。

とは言え、未だに端緒に就いたばかりのこれらの試みを進めていく為には映画、映像制作の現場で働く多くの人の理解と協力が不可欠であります。

映画、映像、テレビの音響に従事する我々の仲間達のためにも「録音協会」は一般社団法人となった映職連や業界の他団体と手を取り合い、様々な手段を講じて、文化庁を始め経済産業省、厚生労働省等の政府機関にも働きかけて行くことが必要だと思います。

その為にも、「録音協会」としても独自に撮影現場の就労や安全対策のルールを定めてそれを発信して行くことも行なっていきましょう。

　生活の向上のための制度を確立していくことは、我々仲間達が今後とも安心して自分たちの愛する仕事を継続していく事や、次世代の仲間達に技術、精神を託していく唯一の道であると信じて、会員有志のお力を借りて会長及び理事長の職を全うして行きたいと念じております。

　未加入の皆さんも「録音協会」へ参加して現在から未来に繋がる持続的な「録音協会」のために手を取り合って進もうではありませんか。

以上、理事長再任の挨拶とさせて頂きます。

　　　　　　　　　

志満　順一